Quant Nest5大商社を決算で比較
伊藤忠・三菱商事・三井物産・住友商事・丸紅
営業利益率が低くても儲かる理由を、持分法投資損益とROEから読み解く
COMPARE. ANALYZE. INVEST SMARTER.
上場企業の決算を、
業界ごとに横並びで比較する。
商社・メガバンク・ゼネコン・自動車など8業界の主要企業について、決算短信・有価証券報告書の数字からROE・自己資本比率・PERなどを同じ物差しで並べ、「同じ業界の中で何が違うのか」を解説記事と自作の比較ツールで読み解きます。
よく読まれている業界比較
8業界の比較ツール一覧 →3メガバンク＋2行を決算で比較
三菱UFJ・三井住友・みずほ・三井住友トラスト・りそな
銀行の自己資本比率はなぜ低くて当然なのか。ROE・OHR・PBRで比較
スーパーゼネコン4社を決算で比較
鹿島建設・大林組・大成建設・清水建設
M&Aの進め方で明暗が分かれたネットキャッシュと収益性を比較
自動車トップ5を決算で比較
トヨタ・ホンダ・日産・スズキ・マツダ
営業利益率・ROE・PBRを並べて見えた「PBR1倍割れ」の例外
防衛御三家を決算で比較
三菱重工・川崎重工・IHI
「防衛株」は本当に防衛で稼いでいるのか。セグメント利益と株価データで検証
ほかの業界も比較する
通信（NTT・KDDI・ソフトバンク）、小売、精密機器・FA機器、不動産を含む8業界の比較ツールを公開中です。
業界比較ツール一覧へ →Quant Nestの特徴
一次データから数字を拾う
比較に使う数字は、各社の決算短信・有価証券報告書から拾っています。決算期・会計基準（IFRS／日本基準）の違いや株式分割の影響など、横並びにする前提も記事ごとに明記しています。
比較・分析ツールを自作
業界比較ツール・相関ヒートマップ・積立シミュレーターなどは、本業でエンジニアをしている運営者が自ら実装しています。記事で紹介した数字を、ツールで自分の手で確かめられます。
個人投資家の立場で書く
運営者は2021年から日本株で資産形成をしている個人投資家で、特定の金融機関とは関係がありません。記事は売買推奨ではなく、判断材料となる数字の整理を目的としています。
新着記事
最終更新：
【日本株分析】プログリット（9560）2026年8月期決算～最高益・増配で年初来高値、株価1,000円超は割高か
プログリット（9560）が2026年8月期決算で最高益と10円増配を発表し、株価は年初来高値を更新しました。決算の中身を確認したうえで、新しい会社予想ベースのPER・配当利回りを過去1年半のレンジと比べ、今の株価が行き過ぎかどうか、どこまで伸びしろがあるかを検証します。
【日本株分析】イオン(8267)~高値から6割安、いま買うべきか?リバウンドと「復活」の条件を検証~
2025年に株価が約2倍となったイオン(8267)は、高値2,920円から6割下落し1,100円台に。上期決算でGMS・SMが赤字に沈んだ背景、PER40倍台という評価の妥当性、通期計画の達成度合いを整理し、リバウンドと復活の条件を3つのシナリオで検証します。
【日本株分析】スカパーJSAT（9412）は買いか？宇宙・防衛テーマで高値4,720円から6割安、最高益更新中の株価水準を分析
宇宙・防衛関連として株価が1年で3.6倍に急騰し、その後6割下落したスカパーJSAT（9412）を分析。3期連続の最高益と防衛省の衛星コンステレーション事業、PER・PBRの過去2年レンジ、衛星投資によるフリーCFのマイナス、低軌道衛星との競争リスクから、1,849円の株価が割安かを整理します。
【日本株分析】中央自動車工業（8117）は買いか？営業利益率24%・無借金の高収益株、PER11倍は「割安」ではなく「いつもの水準」
新TOPIXに新規採用された中央自動車工業（8117）を、採用銘柄の中での順位・営業利益率24%の収益力・無借金の財務・PERの過去2年レンジ・2028年度までの中期経営計画から分析。採用銘柄で総合1位の同社が、本当に割安なのかを整理します。
【日本株分析】ヨネックス（7906）は新TOPIX採用で買いか？ROE15%・PER14倍、上方修正でも高値から4割安の割安度を分析
新TOPIXに新規採用されたヨネックス（7906）を、採用35社の中での位置づけ・6期連続の増収増益計画・PER/PBRの過去2年レンジ・中国依存のリスクから分析。ROE15%で「高ROE×低PBR」に入る数少ない銘柄の株価が割安かを整理します。
【業界比較】防衛御三家（三菱重工・川崎重工・IHI）を財務と株価データで比較する～「防衛株」は本当に防衛で稼いでいるのか
三菱重工・川崎重工・IHIの防衛御三家を、2026年3月期決算のセグメント利益・受注・収益性・財務健全性・バリュエーションと、10年分の株価データ（相関・ボラティリティ・ドローダウン）で横並び比較。防衛関連セグメントが利益に占める割合は3社で28%〜74%と大きく異なり、株価を押し上げてきた原動力も会社ごとに違うことが分かりました。