暴落プレイバック

このツールで分かること・想定する利用者

「暴落」と聞くと、あらゆる資産が一斉に同じように値下がりする印象を持ちがちです。しかし過去の暴落を振り返ると、下落率は業種や資産クラスによって2倍以上違うことも珍しくありません。このツールは、リーマンショックとコロナショックという性質の異なる2つの暴落について、TOPIX-17業種と主要資産クラスの最大下落率（ドローダウン）を同じ基準で並べ、「何がどれだけ下がり、何が底堅かったか」を確認するためのものです。

自分のポートフォリオが暴落時にどの程度目減りしうるかをイメージしたい方、業種分散や金・債券などの組み合わせを考えている方、暴落時に狼狽売りをしないよう事前に心構えをしておきたい方を想定しています。

使い方と表示項目の意味

画面上部のタブで「リーマンショック」「コロナショック」を切り替えるだけで、入力は必要ありません。表示される項目は次のとおりです。

最も下がった／最も底堅かった

その局面で下落率が最大だった業種・資産と、最小だった業種・資産です。

下落率

局面内で最も高かった月末値（ピーク）から、最も低かった月末値（ボトム）までの下落率です。

ピーク→ボトム

ピークとボトムをつけた月です。同じ暴落でも、資産によって下がり始めた時期や底を打った時期が異なることが分かります。

種別

TOPIX-17業種（日本株の業種）か、資産クラス（S&P500・金・ビットコイン）かの区別です。

算出方法・データソース

業種の下落率は業種別 景気感応度マップで算出したTOPIX-17業種連動ETF（1617〜1633）のデータを、資産クラスの下落率はS&P500（^GSPC）・金（GC=F、ドル建ての金先物）・ビットコイン（BTC-USD）の月次終値を用いて、それぞれの局面内での最大下落率（ピーク→ボトム）を算出しています（算出基準日: 2026年7月26日）。

• リーマンショック: 2008年3月〜2009年4月の範囲内でのピーク→ボトム
• コロナショック: 2019年10月〜2020年5月の範囲内でのピーク→ボトム

月次終値ベースのため、日次ベースの実際の下落率（特に暴落時の日中安値）よりは小さめに出る点にご留意ください。ドル円・米10年国債利回りは値動きの解釈が他の資産と逆になり誤読を招きやすいため、対象資産から外しています。

結果の読み方と具体例

リーマンショック：金融・不動産が震源、電気・ガスが底堅い

リーマンショックでは、不動産（-64.6%）が最も大きく下落し、金融（除く銀行）・鉄鋼・非鉄・機械が続きました。米国の住宅バブル崩壊と金融危機が起点だったため、不動産・金融に加え、世界的な需要の急減で輸出・素材系の業種も大きく売られています。最も底堅かったのは電気・ガス（-21.0%）で、景気に左右されにくい公益事業の性質が表れました。

注目したいのは、「安全資産」とされる金も21.8%下落している点です。金融危機の初期には、損失の穴埋めや資金確保のために換金しやすい資産が売られ、金も例外ではありませんでした。暴落時に「これを持っていれば必ず下がらない」資産はない、ということが分かります。

コロナショック：短期間の急落、金はほぼ無傷

コロナショックは、日経平均がわずか数ヶ月で20.0%下落した短期間の急落でした。最も下がったのは鉄鋼・非鉄（-33.9%）で、経済活動の停止による需要減が直撃した業種ほど大きく下落しています。ビットコインも-31.1%と大きく下落し、少なくともこの局面では株式の暴落時の逃避先にはなりませんでした。一方、金は-3.0%とほとんど下がらず、医薬品・電気・ガス・食品など生活必需の業種も比較的底堅い結果でした。

2つの暴落を比べると、鉄鋼・非鉄・不動産はどちらでも大きく下落し、医薬品・電気・ガス・食品はどちらでも相対的に底堅いという共通点があります。一方、金のように局面によって結果が大きく変わる資産もあります。1回の暴落だけで判断せず、複数の局面で傾向が一致するかを確認するのがおすすめです。

注意点・限界

• 月次終値ベースのため、コロナショックの2020年3月中旬のような日中・日次の安値は反映されず、実際の最大下落率は表示より大きい場合があります
• 業種ETFのデータが取得できる2008年3月以降を起点としているため、リーマンショックの下落率は、2007年の高値から測った下落率（日経平均で約-58%）より小さく出ています
• 商社・卸売はリーマンショック局面のデータが取得できず、ビットコインは当時まだ取引されていなかったため、リーマンショックのランキングには含めていません
• 金・S&P500・ビットコインはドル建ての価格で算出しており、円建てで保有した場合は為替の影響が加わります
• 過去2回の暴落の結果であり、次の暴落で同じ業種・資産が同じように動くとは限りません

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