Quant Nest現金比率シミュレーター
「現金をどれだけ持つべきか」は、まず生活防衛資金と投資資金を分けて考える必要があります。生活防衛資金は、暴落が起きても生活費のために投資資産を取り崩さずに済むよう現金で確保しておくお金、投資資金内の現金比率は、暴落時に慌てずリスク資産を買い増せるよう、投資資金の一部としてあらかじめ確保しておく現金の割合です。生活防衛資金を十分に確保できているほど、投資資産が値下がりしても生活への影響は小さくなるため、投資資金内ではより大きな値動きを許容し、買い増しの余力を厚めに持ちやすくなります。このツールでは、この2つをそれぞれ試算したうえで、最後に資産全体の内訳としてまとめて確認できます。
1. 生活防衛資金
月の生活費と、それを何ヶ月分現金で持つかを入力します。初期値は一般的な目安である6ヶ月ですが、雇用形態や家族構成に応じて自由に調整してください。
2. 投資資金内の現金比率
投資資金の一部を現金として確保しておけば、暴落時に慌てずリスク資産を買い増す原資になります。「いくら買い増したいか」を直接聞くのではなく、標準偏差と下落許容度という金融工学の考え方から、値動きに応じた現金比率を逆算します。現金（無リスク資産）とリスク資産を組み合わせてポートフォリオ全体の値動きを目標水準に調整する、資本配分線（Capital Allocation Line）／2ファンド分離定理という標準的な理論の応用です。確保した現金は、暴落で崩れた配分を目標比率まで戻すリバランスの原資として使えます。
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※この試算は、リターンが正規分布に従うという近似（期待リターン−標準偏差 ≈ 1σ下落幅）を前提にしています。2008年の世界金融危機のような実際の暴落局面では、通常は相関の低い資産クラス同士の相関が急上昇し、理論値以上に下落することがあります。あくまで平常時を前提にした目安として捉えてください。
3. 資産内訳
生活防衛資金・投資内現金（買い増し余力）・投資資産（リスク資産）の3区分の内訳です。総資産に対して現金が占める割合を確認できます。
※本ツールは入力された数値と、標準偏差に基づく簡易的な近似モデルから現金比率の目安を計算するものであり、個別の投資助言ではありません。税金・手数料・現金同等物（普通預金/MMF/短期国債等）の選択は考慮していません。実際の資産配分は、ご自身の状況を踏まえてご判断ください。