日経平均と主要資産の相関ヒートマップ

日経平均株価を基準に、S&P500・金（ゴールド）・米10年国債利回り・ドル円という主要資産、TOPIX-17業種指数、およびTOPIX・台湾加権指数・韓国KOSPIといった他の株式指数との相関係数を、期間別に一覧できます。相関係数が低い（またはマイナスの）組み合わせほど、分散投資の効果が期待できます。

日経平均との相関係数

-1.0（逆相関）+1.0（連動）

赤に近いほど正の相関（連動しやすい＝分散効果は小さい）、青に近いほど負の相関（逆に動きやすい＝分散効果が大きい）を示します。

算出基準日: 2026年7月25日／算出方法: 過去の月次終値から算出した月次リターンのピアソン相関係数（日経平均は^N225、業種はTOPIX-17連動ETF、TOPIXは連動ETFを使用）

相関係数の読み方

相関係数は、2つの資産の値動きがどれくらい同じ方向に動くかを-1〜+1の数字で表す指標です。+1に近いほど連動しやすく、0に近いほど関係が薄く、-1に近いほど逆方向に動きやすいことを意味します。分散投資では、この相関係数が低い（できれば負の）資産同士を組み合わせることで、ポートフォリオ全体の値動きを抑える効果が期待できます。詳しくは相関係数と分散投資の関係で解説しています。

※業種別の相関は、日経平均そのものと各業種指数を比較したものです。日経平均は多くの業種を含む加重平均のため、個別の業種指数との相関は総じて高めに出やすい点に留意してください。

※TOPIX・台湾加権指数・韓国KOSPIはいずれも株式指数であり、資産クラスが異なるS&P500・金・米10年国債利回りなどと比べて相関が高めに出る傾向があります。特にTOPIXは日経平均と同じ日本株市場を異なる算出方法（時価総額加重）で見ているため、相関が非常に高くなります。

「日次ベースの相関」と数字が違って見える理由

ニュースやAIチャットなどで「日経平均とS&P500は強い相関がある」といった情報を見て、当ページの数字との違いに気づかれる方もいるかもしれません。これは算出に使うリターンの頻度（日次か月次か）の違いによるもので、どちらかが誤っているわけではなく、測定している対象が異なります。

一般に語られる「強い相関」は日次リターンをもとにしたものです。特に日本市場と米国市場のように時差がある場合、前日の米国市場の値動きに翌営業日の日本市場が反応する関係を正しく対応させると、相関係数はより高く出ます（世界同時のリスクオン・リスクオフが日々の値動きに共通して強く影響するため）。

一方、当ツールは月次リターン（月末値どうしの変化率）で算出しています。月単位で見ると、日本株には為替（円安・円高）、日銀の金融政策、コーポレートガバナンス改革、特定セクターの独自材料など、米国市場とは独立した要因が積み重なり、日々の連動が打ち消し合って、月末の着地点が米国市場と大きく異なることが少なくありません。

当ツールが月次リターンを採用しているのは、デイトレードのような短期的な値動きの連動性ではなく、分散投資の効果を中長期の視点で確認していただくことを目的としているためです。短期的な連動性を知りたい場合は、日次ベースの相関の方が参考になります。

S&P500・金（ゴールド）・米10年国債利回りを基準にした相関ヒートマップも公開しています。相関ヒートマップ一覧から他の軸に切り替えられます。

※本ツールで表示する相関係数は、過去の価格データに基づく参考情報であり、将来の値動きや相関関係を保証するものではありません。個別の投資助言を目的とするものではなく、投資判断はご自身の責任で行ってください。